【コラム】チャンネル登録者が10万人のYouTuberが語る『これからの動画メディア』

動画の持つチカラとは

こんにちは、（株）山口メディアプランニング代表の中谷です。
今回はトライアングルさんのご協力を得て、
『これからの動画メディア』について執筆させていただきました。

YouTuberやTikToker、インスタグラマーといった言葉も度々耳にするようになり、その影響力は日に日に強くなっているように思えます。

彼らの発信するコンテンツを視聴して、
「自分も何かやってみたい」
「これから動画を配信していきたい」
そう思った方も少なくはないと思います。

私自身も2016年にYouTubeのチャンネルを立ち上げて、現在はチャンネル登録者が10万人を超えるまでになりましたが、その数字を達成するまでのハードルは低いものではありませんでした。

今回はこの６年間で得た知見から、
『動画の持つチカラ』について考えてみようと思います。

①YouTubeを始めたきっかけ

②YouTubeを始めて最初の３年間の動き

③YouTubeへの動画投稿がもたらした影響

④これからの動画メディア

⑤企業の活用事例-大京警備保証株式会社-

⑥まとめ

YouTubeを始めたきっかけ

2014年、当時私は東京に住んでいて、年に何度か行く海外でのスキューバダイビングを楽しみに暮らしていましたが、ふと「新しい趣味として狩猟を始めよう」と思い立ち、山口に帰省することになりました。

狩猟を始めて２年が経ち、
「自分の体験を動画にして情報発信をすれば似たようなことで困ってる人の助けになったりするかもしれない」
「一緒に猟をしている仲間に状況を言葉だけで伝えるだけでなく、映像でシェアしたい」

そんな風に思ったことがきっかけで、頭にカメラを付け、YouTubeへのコンテンツ投稿が始まりました。

YouTubeを始めて最初の３年間の動き

私は元々通販業界で勤務していたので、「ネット上でどうプロモーションをすれば人が集まるか」についての基本的なノウハウがありました。

そこに加え、コンテンツマーケティングの要素を盛り込んでいき、まずは少数のコアな視聴者作りを地道に積み重ねていくことで、１年目でチャンネル登録者は6千人、２年目で１万人、３年目で４万人を超えました。

この期間に意識したことは以下の２点です。

伸びてないチャンネルを分析すると、途中で燃え尽きたのか投稿頻度が落ちたり、コンテンツの方向性や統一性が無くなってきたりしていることが多いです。

YouTubeへの動画投稿がもたらした影響

動画を投稿し始めた最初の数年は、Twitterやブログにて認知度が急上昇したことで、炎上や批判の目に晒されることも多々ありました。
が、それ以上に良いこともたくさんありました。

趣味を同じくする経営者さんからの連絡が多く、東京を始め色んな場所でお会いさせて頂く機会をもらい、それが今の仕事に繋がっていると言っても過言ではありません。

都内でレストランを経営されてる方々とジビエを食べるイベントを開催したり、

パリに住んでる視聴者さんから実際のハンティングに連れていってもらったり、

企業様からの依頼でインフルエンサーとの仕事を頂いたり。

YouTubeを通じてできた知人友人、仕事仲間はこの数年間で数百人を超えました。

チャンネル登録者がそこそこいたからこそお会いできた著名な方もおり、視聴者との繋がりが新たな出会いのきっかけになっていきました。
しかし、情報発信のプラットフォームを動画ではなく、画像やテキストだけで行っていたら、とてもここまでの影響力は得られなかったと思います。
「情報発信の形態が動画であること」の強みを感じました。

これからの動画メディア

インターネット上での情報、とりわけエンタメ要素のあるコンテンツは若者に受け入れやすいのが特徴です。
話題性が強いものはすぐ拡散されたり、色んなメディアでも紹介されたりと、認知度や知名度向上に繋がる可能性は高くなっています。

そして重要なのは
「若者世代がスマホで見ている情報の多くは、動画コンテンツに移行している」
という事実です。

商品を買ったり、サービスを受けたりと、消費者を動かす要因は様々あると思います。
その中でもYouTubeやInstagram、TikTok等の「動画に特化したプラットフォーム」を起因にしたものがより増えてきているように思えます。

企業の活用事例-大京警備保証株式会社-

注目してほしいのは、アナログだけで集客したり宣伝するという手法だけでなく、日々変わっていくトレンドや消費者の行動原理に、デジタル化で対応していくことです。
そうすることで消費者へだけでなく、次の世代の人材確保(採用活動)にも繋がっていくのではないでしょうか。

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000003.000073822.html

こちらのプレスリリースは、TikTokで大流行したとある警備会社のものです。
人材不足の現状を打破する為に、社長自ら事業のIT化に着手し、自社の社員を積極的に活用。
動画投稿への取組みを１年半続けたことで、総フォロワー数100万人を獲得したという事例です。

仮に動画コンテンツを制作・運用する人材を一人専任したとしても、一年間でかかるコストは約400万円～500万円程度でしょう。

リクルートの「就職白書2019」によると、人材の採用コストは、平均で１人72.6万円だそうなので、７名～８名の人材を獲得できていれば、１年で回収できている計算になります。

加えて会社の営業宣伝費として考えれば、新たな仕事の受注に繋がったり、新規のお客様との商談機会を得ることにもなり、費用対効果は抜群と言えるでしょう。

まとめ

この他にも動画を活用して、個人や企業の収益化に成功した事例はいくつもあります。

私自身、YouTubeと出会っていなければ、どこかで会社員をやっていたかもしれません。

その生活が幸福であったかどうかは知る由もありませんが、少なくとも今ほど充実したライフスタイルは形成されていなかったのでは、と思います。

SNSを始め、インターネットを上手に使えば様々な恩恵があるのと同時に､ちょっとした批判や炎上で気を病んでしまい、日常生活に支障をきたす人もいます｡

企業のSNSでも発信の仕方を一つ間違えると炎上してニュースになり､株価の下落やブランド力低下に繋がり、商品が売れなくなることもあります｡

画像やテキストよりも何百倍もの情報量を含む動画だからこそ､発信する内容には十分気を使い、上手に使っていくことが大切ですが、「専門知識を持った人材の確保や教育研修がなかなか自社でも進んでいない」という話を経営者様からよく聞きます｡

こういった動画を活用した自社の宣伝、商品やサービスのプロモーション、採用活動等において、今後は積極的に取り組んでいきたいと考えてる方がいましたら、ぜひ弊社まで気軽に相談していただきたいと思います。

最後までお読みいただきありがとうございました。

皆様の動画活用に少しでも寄与できたら幸いです。

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